新規資金調達を元手に新店40店を出店、前期不採算店の55店を閉鎖したメガネスーパーだが、会社計画は過大であるとの見方が多数である。平成27 年4月期において債務超過となり、上場廃止に係る猶予期間入り銘柄に指定されている。

その会社計画だが、通期売上高16,600百万円、営業利益760百万円、経常利益630百万円、当期純利益440百万円とはじいている。また、IRにおいても達成可能としているが、その四半期決算の進捗率は、第1四半期の売上高、3,867百万円の通期における進捗率は23.2%。同、営業利益、18.6%。経常利益、18.7%。純利益、14.5%となっているが単純計算、四半期25%以上と考えると、このままでは未達に終わる可能性が高く、第1Q後の債務超過額743百万円が残る。

また、頭痛の種もある。6月10日に訴訟を提起されているのだ。内容は、報酬の未払い金、1 億750 万8280 円及びこれに対する遅延損害金を支払えというものであるが、訴訟の行方によっては、将来の決算において痛手を負う可能性が高い。

懸念もある。通期連続赤字の最中にストックオプションを従業員、執行役員、取締役と付与しているが株式の希薄化による既存株主の損失は考えていないようだ。社内の士気だけを考慮したストックオプションは最低でも通期で黒字になってからにしてほしい。これが株主の言い分ではなかろうか。

存続の行方は早期の資本増強であるが、マッコリ―引き受けの新株予約権の行使額次第では綱渡りとなるだろう。